バイクショップマウンテン神戸市長田区
バイクショップマウンテン「原付中古専門店」お客様は当社ではお断りさせて頂きます。
二輪盗難車を販売していたお店のお客様だけにクレーマーが多いためです。
(例)持ち込みでハンドルカバー取り付け依頼「運転手60代男性」
1,受付で取り付け工賃をご説明させて頂きました
2,取り付け作業
3,取り付け完了
4,お客様に取り付け状態をご確認してもう
5,契約代金を払わない!?
被害者に兵庫県警察「刑事課」から内定調査があり
出入り業者の張り込みなど

スズキのロゴが安く見える(涙)ここ10年は新規で二輪正規販売店「メーカー契約店」はできない。
トップメーカーのホンダ二輪が修理難民を出さない様に改革して、基準を見直した。
65歳以上の店主さんは閉店を待つ。
神戸市須磨区販売店「50代」の軽トラックが不正改造車で検挙。
近所で噂「うるさいマフラー・太いタイヤ・ルーフスポイラー」になっている軽トラックです。
二輪正規店でトラックに店名を書かないのは珍しい!!
国内メーカーから二輪業界がなめられる原因である。

一般的に生活環境ですね。
友達や親の背を見て子は育つが、成人になれば自分の責任である。
私の親は借入金・・・・万円も残して亡くなる親に育てられた。
バイク屋で資産家「頑張ってきた」お父さんがうらやましい。
原付一種がなくなる場合、普通免許に原付二種は付帯されるのか?
原付二種の運転に必要なのは、AT小型限定普通二輪免許です。二輪車業界からは、この免許を自動車普通免許に付帯することを要望する動きがあることも事実です。

しかし、AT小型限定普通二輪免許が自動車普通免許に付帯されることは難しいのではないかと思われます。その理由には、原付免許とAT小型限定普通二輪免許では、免許取得時に大きな違いがある点が挙げられます。 原付免許を取得するには、各都道府県の運転免許試験場や運転免許センターへ行き、学科試験を受けて合格します。その後に数時間の技能講習があり、免許証が発行される、という流れです。つまり、原付免許を取得する際には、技能試験がありません。 一方のAT小型限定普通二輪免許は、教習所に通い、免許を取得するのが一般的です。教習所での教習時間は、所有している免許がない場合で、技能9時間と学科26時間。普通自動車免許がある場合は、技能8時間と学科1時間となっています。 もし原付二種が普通免許に付帯されるようになれば、利便性も向上して原付二種を利用する方が大幅に増えるのではないかと予想されます。しかし現行の運転免許制度を見る限り、所有している免許がない場合も、普通免許を所有している場合も、技能教習の時間はほとんど変わりません。そのため8時間の技能教習が免除され、原付二種が普通免許に付帯されるということは、考えづらいのです。
バイクニュース 神戸バイクショップ
社会保険協会費 神戸バイクSAKAE
兵庫県社会保険協会費

社会保険・厚生年金など町のバイク屋ですが
安心して勤務できる様に福利厚生ですね(笑顔)
新型コロナウイルスに負けず、一緒にがんばりましょう!
新型コロナウイルス 神戸市長田区ワクチン接種 長田区クリニック
神戸市長田区「近くのクリニック」でワクチン接種の1回目は
7月6日で何も症状はありませんでした。
2回目は7月27日でしたが、夜から微熱が出て、翌朝まで続きました。

新型コロナウイルスワクチン接種の対策で
接種後にアセトアミノフェン「解熱鎮痛薬」を飲んでいました。

無事にコロナウイルスワクチン接種が終了しました。
神戸バイク屋SAKAEでは、かわらず感染予防対策をさせて頂きます.
6月は不正改造車を排除する運動強化月間
6月は不正改造車を排除する運動強化月間です。

二輪車店「あるある」不適合マフラー「そのままで売る・そのままで修理する」!!
国家自動車整備士在籍店であれば、「基本知識」があるはずです。
神戸バイク屋SAKAEでは、国家2級自動車整備士が3名在籍しています。
国の認証整備工場「点検・修理・車検整備」ですので不正改造は犯罪のポスターも貼っています。
神戸新聞 令和3年6月6日(日)

二輪車「ホンダ・ヤマハ・スズキ・カワサキ」正規販売店では
不正改造車は受付でお断りさせて頂きます。
*国家整備士がご説明もさせて頂きます。
神戸バイク屋SAKAEのコロナ感染防止対策が1年ですね!!
神戸バイク屋SAKAEのコロナ感染防止対策が1年が経ちました!!
いち早くアルコールスプレーを購入しました。
いち早くアクリル板を対面テーブルの2か所に用意させて頂きました。
感染防止マスクを忘れられたお客様に用意しています。
早く普通の生活に「神様仏様」お願い致します。
新型コロナウィルスで日本は「経済が大事か?・国民が大事か?」
政府「政治家の平均年齢61歳」はいつも子供達の時代に先送りして
税金をばらまけば終わりである。
全国3割の「中規模・大規模」飲食店も公平に支給してもらいたい。
*過去の売上金額に応じて協力金を支給するのが当たり前ではないか。
*行政の検査があるからアクリル板を設置する一部のお店など。
努力して感染防止されている事業所や国民は多いですが。
比較
*阪神淡路大震災1995年で 「自宅全壊・店舗倒壊」するなどして「自宅のみ!」に最大150万円を支給された。
*コロナウイルス緊急宣言の小規模飲食店に協力金「第1期最大158万・第2期最大250万・第3期最大228万」を支給する。
悪い事だけではない
協力金で「借入金を返す・店舗改装・営業車の買替など」税金を世の中にばらまく。