原付タイヤ国内メーカーで交換 安心品質 原付修理 神戸長田区新長田
神戸バイク屋SAKAEはお客様の快適さにこだわるお店ですので
タイヤは国内メーカーで交換しています。
「雨の日・止まる・曲がる・乗り心地」がわかるぐらい違う。
29年神戸でリピーターが多いお店です。
安全と安心をつなぐのはそのお店の信頼です。
原付タイヤ「タイヤ代金・工賃・廃棄代金」7400円(税込)~
*廃タイヤは産業廃棄処理が必要です。
原付タイヤでもタイヤチェンジャー「タイヤ交換専用機」で交換しています。
タイヤの「変形・キズ・空気漏れ」など防ぐ。
初代タイヤチェンジャー機「タイヤ交換専用機」は部品交換しながら26年使い
現在は2代目のタイヤチェンジャー機です。
SNS時代だからこそ、数を売るのではなく、安心を販売させて頂いています。
兵庫県自動車整備振興会 神戸西支部 マイカー点検まつり ナナ・ファーム須磨
神戸西支部 マイカー点検まつりを開催します!!
日、2023年11月12日(日)
時間、10時~13時
会場、ナナ・ファーム須磨(神戸市須磨区外浜町4-1-1)
アンケートにお答えいただい方へナナ・ファームのお買い物をプレゼント
(数量限定)マイカー点検教室の開催のほか
超小型EV「コムス」やバイクなどを展示します。
今年は自衛隊車両やシニアカーもやってきます。
お気軽にお越しください!
この黄色い看板は国から整備工場許可を受けたプロ中のプロのお店です。
お近くの方はぜひご家族でお立ち寄りください。
スタッフ一同心よりお待ちしております。
バイク屋SAKAEは課税事業者 神戸長田区西代
令和5年10月1日から始まるインボイス制度
バイク屋SAKAEは課税事業者で事業者登録番号発行済みです。
創業29年で「消費税・社会保険・厚生年金」は
以前「3%・5%・8%・10%」から納めています。
課税事業者が免税事業者から「仕入れ・備品・その他」買うと消費税を肩代わりさせられる!!
今まで頑張ってきた事業所が、他人の税金を払う!!国はおかしい??
10月から免税事業者で買うと損します。
国内各メーカー二輪正規販売店は、ほぼ課税事業者ではないですか?
新車50cc販売総額で約20万円 X 月5台 =100万円
新車125ccクラス販売総額で約35万円 X 月3台 =105万円
閉店が増えている世の中で創業29年でお客様のおかげで営業を続けさせて頂き感謝しています。
近年ではネット「SNS」時代ですが「安心・安全・お客様管理」を販売していますので
買ってからの安心が他店とは違うようです。
兵庫県盲導犬育成事業 ワンダフル通信 神戸バイクショップ
兵庫県盲導犬育成事業のご支援を宜しくお願い致します。
みんなさまの一歩が支えになっています。
盲導犬育成にご協力をよろしくお願いいたします。
個人が支出した寄附金の控除
個人が特定寄附金を支出したときは、寄附金控除として所得金額から差し引かれます。
社会福祉法人 兵庫盲導犬協会
神戸総合訓練センター
〒651-2212
神戸市西区押部谷町押部24番地
TEL.(078)995-3481
バイクの日交通安全キャンペーン 兵庫県長田警察署&バイク屋SAKAE 神戸長田区
バイクの日交通安全キャンペーン
8月19日(土)バイクの日
時間 13時から13時30分までの間
場所 神戸市長田区山下町2丁目1-11 バイク屋SAKAE
二輪の交通事故防止!!お客様の安全は自分の足元から
バイク屋SAKAE指導員は現在33年間ゴールド免許継続中です。
学校に行けば、いきなり大型二輪車に乗れますが、経験が少ないので事故が多発しています。
30年前は明石で飛び込み試験で200名受けて5名ぐらいが合格でした。
ドライバーのちょっとした油断や交通ルール違反が、交通事故の原因になります。
運転する上で重要な心構えをもっておくことが、事故に巻き込まれないコツです。
自動車などの運転の場合は、交通ルールを守るだけはなく、歩行者や自転車に注意を払い
細かい道路状況に応じた安全運転が求められます。
有償運送許可継続講習 神戸バイク 二輪専用積載車 神戸長田区西代
有償による車両(自動車・二輪車)運送には営業許可
(緑色ナンバー・黒色ナンバー)の取得が必要になります。
(黄色ナンバー・白色ナンバー)は自家用貨物車である。
神戸市のバイク屋さんの軽トラックで運送許可軽貨物車である。
2011年9月から道路運送法第78条に一部例外的な運用が許可されており
自家用自動車(白色ナンバー)による有償運送が可能となっております。
これがいわゆる「有償運送許可」による運用です。
注意、無料「運送・配送」(自動車・二輪車)は有償運送許可は必要ありません。
近畿運輸局兵庫運輸支局 有償運送許可証です。
運送車両許可証は車の外から見える様にしておく事が義務である。
許可事業所では、保険会社や事故相手に請求ができます。
HMC組合通信
保険会社より事故引き上げ請求時、許可書提示を求められる事例がありました。
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